GPIFの運用成績、“コロナ・ショック”でも株式比率引き上げ後の資産配分に優位性

2020年1～3月は“コロナ・ショック”もあって世界的に株価が暴落しました。このため年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）の運用も1～3月だけで8兆円程度の損失となったそうです。まもなく2019年度第4四半期（20年1～3月）の運用成績が発表されるでしょうから、またまたメディアでは大きく取り上げられるでしょう。きっと「株式の比率を引き上げたのが失敗だった」「従来の国内債券中心の運用をしていれば、こんなに損をすることはなかった」といった批判が寄せられるはずです。ところが実際は、GPIFがポートフォリオの株式の比率を引き上げた2014年10月から2020年3月までのトータルリターンを比較すると、“コロナ・ショック”による暴落を含めても株式比率引き上げ後の資産配分の方が勝っているのです。

いまこそ“Stay in the Market”―投資信託協会がメッセージ動画を配信

新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言が5月31日まで延長されることになり、実体経済への悪影響は一段と大きくなる可能性が高まってきました。こうなると株式市場も、さらなる下落、二番底、三番底があってもおかしくないだけに、個人投資家として不安になるものです。こうした中、投資信託協会が「長期に投資を続けていただくこと」の重要性を多くの人々に理解してもらうために「継続は力なり！Stay the course！」プロジェクトとしてユニークな動画配信を続けています。

【動画】「継続は力なり！Stay the course!」プロジェクト（投資信託協会）

投資信託協会の理事であるセゾン投信の中野晴啓社長、レオス・キャピタルワークスの藤野英人社長、フィデリティ投信のデレック・ヤング社長、そして協会副会長であるアセットマネジメントOneの菅野暁社長がメッセージ動画を通じて投資を続けること、“Stay in the Market”の重要性を訴えています。

モーニングスターの動画コンテンツが充実―朝倉社長の明快な解説が役に立つ

投資信託やETFに関する情報収集でいつも活用しているのがモーニングスターのサイトですが、このほどYouTubeの公式チャンネルがリニューアルされ、動画コンテンツが一段と充実しました。リニューアル記念の第一弾として朝倉智也社長によるプレゼンテーション「コロナショック後の今、 投資家の皆さまに伝えたいこと」が配信されています。あいかわらず朝倉社長の解説は明快なので、非常に役に立ちます。また、人気のある投資信託を朝倉社長がピックアップして分析する「朝倉智也のファンドの視点」もスタートしました。これもなかなか興味深い動画コンテンツです。

“証券人生50年”の大先輩の話を聞こう―分散投資と長期投資の大切さについて

新型コロナウイルス感染拡大が依然として収まる気配がなく、世界経済の先行きに対して不安がますます大きくなってきました。はたして現在のような異常な状況下で株式投資などしていていいのだろうかという疑問がわいてもおかしくありません。こうした中、みんなのお金のアドバイザー協会（FIWA）の岡本和久理事長が非常に面白いメッセージと動画をアップしていました。

こんな時こそ基本に戻ろう いま、投資が心配な人へのメッセージ（FIWA 通信「インベストライフ」）

現在のような“危機”のときこそ、“証券人生50年”の大先輩の話を聞こうと思います。

回復は新興国が先行か―「iTrust世界株式」の2020年3月の運用成績

新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、世界各国ともロックダウンやソーシャルディスタンディング対策が行われるなど異常な状況が続いています。まさに世界経済が一時的に停止してしまったわけです。そんな状況ですが、サテライトポートフォリオで少しだけ積立投資しているピクテ投信投資顧問の低コストアクティブファンド「iTrust世界株式」の2020年3月次運用報告が出ていました。「iTrust世界株式」の3月の騰落率は－14.40％、参考指数であるMSCIワールド・インデックス（ネット配当込み）の騰落率は－14.33％でした。わずかならが参考指数をアンダーパフォームしましたが、それ以上に、いかに3月が酷い相場だったのかを改めて実感します。はたして世界経済は今後どうなるのか誰もが気にしているわけですが、ピクテは経済の回復は新興国が先行すると見ているようです。

パンデミックでも株価が下げ渋ることに感じる“嫌な予感”

日本でも新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が発令されてから間もなく1週間です。あいかわらず欧米を中心に酷い状態が続いており、日本もジワジワと感染者数と感染死者数が増加しています。感染拡大を防ぐために世界的に外出自粛などソーシャルディスタンディング（社会的距離）対策が実施され、生産・流通・消費のいずれもが大きなダメージを受けています。このままでは世界経済への悪影響も甚大だとというのは素人でも感じることですが、一方で奇妙なことが起こっているように感じます。世界の株式市場が思いのほか下がっていないことです。パンデミックでも株価が下げ渋る状況を見て、なんとも“嫌な予感”を持ってしまいました。

不安で夜も眠れないなら売りなさい。それがあなたのリスク選好の程度です

新型コロナウイルスの拡大が止まりません。欧州は本当にひどい状態になっていますが、いよいよ日本も東京や大阪など大都市を中心に感染者が増加の兆しを見せています。日本も欧州のようにロックダウン（都市封鎖）があってもおかしくなくなってきました。ロックダウンとなれば経済への大打撃は避けられず、相場の先行きもますます不透明となります。こんな先行きの見えない市場環境となると、投資初心者の中にはリスク資産の一部を売却して一時的にでもリスクから避難しようと考える人もいるでしょう。長期投資のセオリーからすれば、それはあまりお勧めできることではありません。しかし、本当に不安で夜も眠れないような状態なら、リスク資産の一部を売って安全資産に避難するのもありだと思います。なぜなら、もともとそれがあなたのリスク選好の程度だからです。

旧世代のインデックスファンドは死んでいく―今月の積立投資（2020年3月特定口座）

新型コロナウイルスの感染拡大で市場のボラティリティが非常に高くなっています。これだけ変動のスピードが速くなると、個人投資家レベルではタイミングを見計らっての売買というのは事実上不可能と言えるでしょう。皮肉なことに、改めて積立投資の優位性が浮き彫りになった形です。3月もいつも通りの買付を実施しました。ただ、今月は少しだけ動きもあります。前にも紹介したように保有している旧世代のインデックスファンドを売却し、現在積立ている超低コストインデックスファンドを同額分買い付けることでファンドのスイッチングを行いました。そこで改めて感じたのは、こうした動きが加速することで信託報酬が割高なままに放置されている旧世代のインデックスファンドは死んでいくであろうということです。

わかりやすいカン・チュンドさんのインデックス投資・積立投資入門

新型コロナウイルス感染の拡大が止まりません。欧州と米国が酷い状態ですが、日本でも東京を中心に感染者が急増傾向となってきました。このため株式市場の先行きがますます怪しくなっています。こうなると最近になってインデックス投資や積立投資を始めた人の中には、不安でたまらないという人も少なくないでしょう。そういうときは、改めてインデックス投資や積立投資についての基本を再確認するのが良いのではないでしょうか。ちょうど先日、マネックス証券がFPのカン・チュンドさんによるオンラインセミナーを配信していました。非常にわかりやすいインデックス投資・積立投資入門です。

本物の不況がやってきた―生活防衛資金が必要な本当の理由

あいかわらず先行き不透明な相場が続いていますが、株価下落よりも恐ろしいことが起こりました。以前にブログで「本当に怖いのは株価下落ではない」と書いたのですが、悪い予感が当たったようです。いよいよ本当の不況がやってきました。

暴落を利用してポートフォリオの整理整頓―旧世代のインデックスファンドを売却します

現在のように株式市場が暴落したからといって、積立投資家はむやみやたらに動くとあまり良い結果にならないということはこれまでもブログで何度か指摘してきました。とはいえ、ついつい動きたくなるというのも投資家の悲しい性というものでしょう。そこで今回のような相場暴落を利用して、ぜひやりたいのがポートフォリオの整理整頓です。つまり、かつて積立購入していたけれども、現在では信託報酬が割高になってしまった保有ファンドを売却し、よりコストの低いファンドに乗り換えるのです。含み益がなくなった段階でこれを行えば、余計な課税コストを回避できる上に今後のトータルコストも低減できます。

下落相場における配当金は一服の清涼剤

“コロナ・ショック”で世界の株式市場が大変なことになっています。私自身も3月に入ってから既に保有資産が400万円以上減少しました。年収並みの金額が減っているわけですから非常に気分が悪いです。そんな不機嫌な毎日ですが、そんな中でもときおり証券会社や信託銀行から個別株の配当金やETFの分配金の入金のお知らせが届きます。やはり投資において配当金というのは一服の清涼剤です。現在のような下落相場ではとくにそう感じます。

暴落相場の中で買いに向かう積立投資家たち

あいかわらず世界中がパニック相場となり、売りが売りを呼ぶ展開が続いています。こういう相場付きになると、それこそ新たに資金を投入するのが怖くなるのが人情というもの。実際に一時的にでも株式市場から撤退している個人投資家もかなりいるはずです。ところが、そういったパニック相場でも買いに向かう個人投資家たちがいます。それが積立投資家たちです。

SBIや楽天、投信の積立額が増加　株価下落で個人が開始（「日本経済新聞」電子版）

株式市場が総悲観となっている中で、もしかしたら新しい長期投資への息吹が芽生えているのかもしれません。

積立投資家が下落相場でも積立を止めてはいけない理由

新型コロナウイルス感染症のパンデミックによる混乱で世界的に株価が大暴落しました。混乱がいつ収まるのかまったく予想できず、世界経済への悪影響も不可避でしょう。このため株式市場もさらなる下落があってもおかしくない状況です。こうなるとリスク資産への投資は一時的にでも手控えるという判断があってもおかしくありません。“休むも相場”ですから。ただし、ひつと例外があります。それは積立投資。積立投資家は下落相場でも積立を止めてはいけません。なぜなら、積立という投資戦略は、下落相場でも積立を続けることが前提となっているからです。

パニック相場の中で“富の移転”が行われる―この局面で“買い”に向かえるのはどんな人か

株式相場が連日の大暴落です。チャートはナイアガラのようで、まさにパニック相場といっていいでしょう。新型コロナウイルス感染症が世界的に拡大する中で、とにかく今はリスク資産から手を引きたいと思う投資家がマーケットに殺到しています。ただ、どれだけ大量の株式が“売り”に出されたとしても、売買が成立しているということは、それを“買い”に向かっている人がいるということを忘れてはいけません。そして皮肉なことですが、こうしたパニック相場の中で一種の“富の移転”が行われているのです。

本当に怖いのは株価下落ではない―いまこそキャッシュフローの再確認を

“コロナ・ショック”で世界的な株価急落が続いています。このため個人投資家の間でも株価の先行きに関して不安が高まってきたことでしょう。しかし、個人投資家にとって本当に怖いのは株価下落ではありません。いまこそ、本物の危機に備えて家計の現状を再確認するときです。

“コロナ・ショック”の最中でも世界経済は動いている

新型コロナウイルス感染症の広がりで世界の株式市場が急落しました。まさに“コロナ・ショック”といった様相で、日本でも混乱や不安が高まっているようです。ただ、私自身はいまひとつピンときません。というのも、“コロナ・ショック”の最中をインドネシアのジャカルタとマレーシアのペナンで過ごしているからかもしれません。まだこちらはそれほど大きな混乱もなく日常生活が続いています。逆に東南アジアの街を歩いて感じたことは、“コロナ・ショック”の最中でも世界経済は動いているという実感です。

パニック相場でこそ平常の行動を―今月の積立投資（2020年2月特定口座）

インドネシア出張中なのですが、その間になんだか日本では新型コロナウイルスで大変な騒ぎになっているようです。こちらはとくに混乱もなく、いつも通りのジャカルタの喧騒が続いているので、なんだか不思議な気分です。そんな中で今月の積立投資を実行しました。自動積立ですから、海外出張中でも自動的に買付が行われています。これも自動化された積立投資の利点。さらに現在のようなパニック相場になると、意識せずに平常の投資を継続できることのメリットは非常に大きいのです。

個人で解決できない問題は悩むだけ無駄―新型コロナウイルスが不安でも動かない

新型コロナウイルス感染症の発生で世の中の不安感が急速に高まってきました。おりしも日本の2019年10～12月GDP成長率が大幅なマイナスになったことが発表され、株式相場も一気に軟調の兆しです。こうなってくると個人投資家としても現在のポジションをどうするべきか考えどころでしょう。場合によっては一時的に手仕舞いした方が良いと考えている人も多いかもしれません。私の場合、こういった先行きがまったく読めない場合、基本的にニュートラルのポジションを維持するようにしています。つまり、なにもしないということ。なぜなら、個人で解決できない問題は悩むだけ無駄だと思っているからです。

共働き世帯の資産形成が進まない理由

我が家もそうなのですが、いまや共働き世帯は社会の主流になりつつあります。やはり1馬力よりも2馬力の方が経済的にはぐっと楽になるのですが、フィデリティ退職・投資教育研究所によるサラリーマン1万人アンケート調査によると奇妙なデータが浮かび上がりました。「共働き世帯は、世帯年収が高いのにもかかわらず世帯資産は少ない」「共働き世帯はあまり資産形成が進んでいない」のだとか。

共働き世帯の資産形成は進んでいない（フィデリティ退職・投資教育研究所）

あくまでアンケート結果に基づくものですから、正確な統計上のデータではありません。このため本当に共働き世帯の資産形成が遅れているのかは確証が持てないのですが、一つの兆候を表していると考えると、なんとも不思議な感じがしました。そこで、共働き世帯の資産形成が進まない理由として、どのようなものがあるのか考えてみました。