早いもので3月も今日で終わり、明日からは新年度です。新生活を始める人も多いことでしょう。年度初めからは一足早くNISA口座を使って再スタートした積立投資も3月の買付が三井住友カードによる決済で完了しています。あわせて、Vポイントが結構たまっていたので、こちらもインデックスファンドの購入に使いました。最近、SBI証券がクレジットカード決済による投資信託の積立購入額の上限を5月から月10万円に引き上げると発表したのですが、同時にポイント付与条件が11月から改悪されることが話題になっています。この機会に改めてポイントとの付き合い方というものも考えておくべきでしょう。
3月に購入したのは以下のファンドです。
「〈購入・換金手数料なし〉ニッセイ外国株式インデックスファンド」
（信託報酬：税抜0.0899％ 信託財産留保額：なし）
「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイグローバルリートインデックス」
（信託報酬：税抜0.27％ 信託財産留保額：なし）
このうち、「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイグローバルリートインデックス」はVポイントを使っての少額購入。以前からやっている「クレカのポイントで世界の不動産に投資する」という夢のある企画です。NISA口座での積立投資を開始するにあたって新しく三井住友カードを作ったので、新規入会特典などでかなりのVポイントが貯まっていました。
そのSBI証券と三井住友カードによるクレジットカード決済システムですが、11月からポイント付与条件が変更されます。
とくに影響が大きいのが「三井住友カード プラチナプリァード」と「Olive フレキシブルペイプラチナプリファード」を使って決済している人でしょう。年間最大ポイント付与数が3万6000ポイントなので、年会費を差し引くと3000円程度のプラスにしかなりません。しかも還元率3％を確保するためには年間500万円以上の決済が必要になります。こうなると投信積立専用カードとして“ポイント丸儲け”を狙うことはできません。
しかし、冷静に考えると投資信託のような換金性の高い商品をクレジットカードで購入し、ポイントが付与されるということが元々異例なことでした。例えば、かつて電子マネーなどもクレジットカード決済でチャージした場合にポイントが付与されることがありましたが、現在ではほとんどが付与対象外になっています。
さらに、そもそもクレジットカードのポイント付与サービスは規約上、カード会社の裁量でいつでも内容変更が可能です。つまり、あくまで“おまけ”の過ぎない。だから極端なことを言うと、一時的なキャンペーンでしかないと割り切って考えるべきなのです。
だから、ポイント獲得のためにコストをかけすぎるのはお勧めしません。サービスの改悪によって、かけたコストを回収できなくなる可能性があるからです。なので、私が保有している三井住友カードは年会費無料の「三井住友カード（NL）」です。これなら年会費無料が続く限り、投資信託購入の決済で獲得したポイントは“丸儲け”となる。そして、それを使って世界の不動産を買うという夢のある企画が、私の“ポイント投資大戦略”なのでした。
