「たわらノーロード」シリーズ2ファンドが信託報酬を引き下げ―低コスト競争は再び三国志に突入か

すでに何人ものブロガーさんが報告していますが、アセットマネジメントOneが低コストインデックスファンド「たわらノーロード」シリーズの先進国インデックスファンドとバランスファンド（8資産均等型）の信託報酬を10月1日から引き下げると発表しました。

「たわらノーロード」一部ファンドの信託報酬率を引き下げ-「先進国株式」および「バランス（8資産均等型）」、最低水準に-（アセットマネジメントOne）

発表にあるように、2ファンドとも信託報酬はカテゴリー最安値に並びます。現在も続くインデックスファンドの低コスト競争に先鞭をつけたファンドシリーズの秘湯である「たわらノーロード」が動いたことで、インデックスファンドの低コスト競争は再び三国志の状態に突入しそうな気配です。

レオス・キャピタルワークスが「ひふみワールド」を新規設定―注目度は高いが様子見の要素も多い

「ひふみ投信」を運用しているレオス・キャピタルワークスが10月8日に日本を除く世界の株式を投資対象とするアクティブファンド「ひふみワールド」を新規設定します。

世界株ファンド「ひふみワールド」新規設定のお知らせ（レオス・キャピタルワークス）

既に「ひふみ投信」を通じて海外株式への投資も拡大している同社ですが、いよいよ本格的に世界株式アクティブファンドの運用に挑戦することになります。「ひふみ投信」を通じて受益者と強固なリレーションシップを構築している同社ですから、「ひふみワールド」の注目度も高いでしょう。ただ、しばらくは様子見した方がいいと感じる要素も少なくありません。

『50歳から始める! 老後のお金の不安がなくなる本』―“知ることで不安は払拭できる”を実行するための最良の入門書

いわゆる“老後資金2000万円問題”で明らかになったのは、日本人が持つ老後資金に対する不安の大きさでした。なぜ、これほど老後資金が心配になるのか。それは老後資金に関する具体像が「分からない」からにほかなりません。だから、各人が自分の老後資金についてしっかりと知り、考えましょうというのが金融庁の報告書の趣旨でした。しかし、それが騒動を巻き起こしてしまったのは、老後資金について「知る」ための具体的な方法が「分からなかった」からです。このほど、報告書を作った金融庁の金融審議会市場ワーキング・グループ委員である竹川美奈子さんが『50歳から始める! 老後のお金の不安がなくなる本』を刊行しました。これこそ老後資金について「知る」ための具体的な方法を詳細に解説したものであり、まさに“知ることで不安は払拭できる”を実行するための最良の入門書です。

久々の大負け―ひふみ投信の2019年8月の運用成績

サテライトポートフォリオで積立投資している「ひふみ投信」の2019年8月次運用報告書が出ました。8月の騰落率は－5.4％、参考指数であるTOPIX（配当込み）の騰落率は－3.4％でした。純資産残高は8月30日段階で1248億円（前月は1309億円）、ひふみマザーファンドの純資産残高は7158億円（前月は7528億円）となりました。2019年に入っから参考指数に対してアウトパフォームが続くなど好調な運用が続いていた「ひふみ投信」ですが、8月は久々の大負けとなっています。

「SBI・全世界株式インデックス・ファンド／愛称：雪だるま（全世界株式）」が信託報酬を引き下げ

SBIアセットマネジメントが「SBI・全世界株式インデックス・ファンド／愛称：雪だるま（全世界株式）」の信託報酬を9月26日から引き下げると発表しました。

運用管理費用（信託報酬）の引き下げについて SBI・全世界株式インデックス・ファンド／愛称：雪だるま（全世界株式）（SBIアセットマネジメント）

「雪だるま（全世界株式）」は海外ETFへの投資を通じてFTSEグローバル・オールキャップ・インデックス（円換算ベース）をベンチマークとするフォンド・オブ・ETFsですが、今回の信託報酬引き下げで投資対象ETFの費用を含めても実質的負担となる信託報酬は税抜0.104％程度となります。驚異的な低コスト！。ついに全世界株式インデックスファンドも信託報酬は0.1％に迫る世界に突入しました。

「まとまった資金がないので投資できない」は過去の話に―個人投資家の“感性の革新”の兆しか

投資に興味があるけれども、なかなか始められない。その理由として多かったのが「まとまった資金がないから」というのは以前はよく聞いた話です。ところが、どうもそれは過去の話となったようです。フィデリティ退職・投資教育研究所によると「投資をしていない理由」として「まとまった資金がないから」と答える割合が大きく低下しているそうです。

積立投資の広がり（フィデリティ退職・投資教育研究所）

背景にあるのが積立投資の増加です。まだまだ絶対数は小さけれども、やはり行動する人は確実に増えている。それは日本の個人投資家の“感性の革新”の兆しかもしれません。