インフレは年金生活者にとって最大の脅威―2018年9月の個人型確定拠出年金（iDeCo）積立と運用成績

SBI証券で加入している個人型確定拠出年金（iDeCo）の9月の買付が約定していました（8月拠出分）。相場も少し落ち着いてきたこともあり、9月18日段階での累積リターンは＋15.2％となり、前月からやや上昇しています。iDeCoの加入者もあいかわらず増加傾向のようでモーニングスターによると8月にはおそらく100万人を突破したでしょう（「iDeCoの7月新規加入者は約3.39万人、加入者総数が100万人に迫る」）。やはり現役時代から老後資金を作るということの意味を分かっている人は分かっているということです。

再現性のない投資手法は他人に勧められません

先日、「「暴落したら全力買いだぜ」が実行できるほど現実は甘くない―リーマン・ショックから10年に寄せて」という記事を書いたところ、多くの読者から“いいね！”をいただきました。どうもありがとうございます。やはりリーマン・ショックから10年で、みなさんいろいろと思うところがあるのだなと実感しました。一方で「暴落時に全力買いできなければ、“億り人”になるような成功を収めることができない」という指摘も受けました。この指摘は全く正しい。私もその通りだと思います。ただ、私がそういったことをあまり声高に主張しないのは「再現性のない投資手法を他人に勧めるのはよくない」という思いが強いからです。

セゾン投信の信託報酬は高くない―投資信託における付加価値について

自分が購入しているわけではないけれども、なぜか応援したくなる投資信託や運用会社というものがあります。セゾン投信もそのひとつ。そのセゾン投信がこのほど運用管理費用（信託報酬）を引き下げました。

「セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド」運用管理費用（信託報酬）引き下げのお知らせ（セゾン投信）

9月11日から「セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド」の運用管理費が従来の年0.68％±0.03％（税込/概算）から年0.60％±0.02％（同）に引き下げられました。このコスト水準をどのように考えるか。最近では、もっと低コストな類似ファンドが登場していますから。しかし、あえて言いたい。私はセゾン投信の信託報酬は高くないと思う。なぜなら、類似の投資信託と比較して、受益者に提供される付加価値の次元がまったく異なるからです。

新興国市場に買いシグナル点灯か―「iTrust世界株式」の2018年8月の運用成績

サテライトポートフォリオで少しだけ購入しているピクテ投信投資顧問の低コストアクティブファンド「iTrust世界株式」の2018年8月次運用報告が出たので定例ウオッチです。「iTrust世界株式」の8月の騰落率は＋1.59％、参考指数であるMSCIワールド・インデックス（ネット配当込み）の騰落率は＋1.79％でした。7月は参考指数を大きくアウトパフォームしたのですが、8月は若干のアンダーパフォームに終わりました。トルコリラ・ショック以降、新興国市場に対する懸念も続いています。ただ、ピクテはあいかわらず新興国推し。買いシグナルが点灯していると強調しています。

岡本和久さんの講演をYouTubeで見ることができる

いま頃気づいたのですが、I-Oウェルス・アドバイザーズ代表の岡本和久さんのセミナーの一部がYouTubeの岡本さんのチャンネルにアップされていました。岡本さんのセミナーは私も以前に参加したことがあり、大変面白かったことが印象的でした。岡本さんは、資産運用の王道中の王道ともいうべき方法論を、なんのてらいもなく話してくれます。

「暴落したら全力買いだぜ」が実行できるほど現実は甘くない―リーマン・ショックから10年に寄せて

日経新聞を読んでいたら、まもなくリーマン・ショックからちょうど10年になることを踏まえて当時を検証する連載が始まっていました（「リーマン危機10年 当事者の証言（1）　責任不在、次の危機の芽」）。早いもので、あれからもう10年経つもですね。最近は若い投資家も増えていますから、わずか10年前のことでも実体験していない人もいることでしょう。せっかくなのでリーマン・ショックのような本物の経済危機が起こると、私のような零細企業サラリーマンにはどういった事態が起こるか改めて振り返っておこうと思います。というのも最近、「次にリーマン・ショックのような大暴落が起こったら、そこで全力買いだぜ」といった意見が若い投資家の間で散見されるからです。はっきり言いますが、本物の経済危機というのは、とても「全力買い」ができるほど甘いものではありません。