2017年12月19日

『ご円満に。お金に困らない・お金でモメない生活設計術』―信頼できる大阪のオバチャン的リアリズム



労働組合でお世話になった独立系FPの松本真由美さんが著書『ご円満に。お金に困らない・お金でモメない生活設計術』を刊行しています。これがなかなか素晴らしい本でした。実際にFPとして数多くの家計相談をこなしてきた著者ならではの“現場の匂い”が濃厚な1冊なのです。家計管理のイロハから、住宅ローン、生命保険、老後資金、そして貯蓄と投資までトータルで学べる内容になっています。しかも、内容がとことん実戦的。ここに評論家とはまったく異なる、現場のFPならでは視点があります。
2017年12月18日

政治家は全員、iDeCoに加入しなさい



少し前のニュースですが、地方議員に対する年金制度復活が検討されているそうです。

地方議員も厚生年金加入 通常国会に法案提出へ(毎日新聞)

趣旨は理解できるのですが、釈然としないものもあります。というのも、そもそも代議士・政治家は「職員(労働者)」ですか? 逆に公権力の行使を決定する究極の「使用者」の立場だと思うのですが。とはいえ、政治家も老後に向けた経済的基盤は必要でしょう。そこで一計ですが、地方議員に限らず全ての政治家は、個人事業主として堂々と個人型確定拠出年金(iDeCo)に加入すればいいのではと思うのです。
2017年12月17日

日本株には、まだ上昇余地ありか―「iTrust世界株式」の2017年11月の運用成績



サテライトポートフォリオで少額ながら積み立て投資しているピクテ投信投資顧問の低コストアクティブファンド「iTrust世界株式」の2017年11月次運用報告が出ていたので定例ウオッチです。「iTrust世界株式」の11月の騰落率は+1.15%、参考指数であるMSCIワールド・インデックス(ネット配当込み)の騰落率は+0.72%でした。前月に続き参考指数をアウトパフォームしました。また、iTrust受益者専用サイトからピクテの機関投資家向けレポートが配信されていますが、あいかわらず日本株に対して強気の姿勢であり、まだ上昇余地があると見ているようです。
2017年12月16日

「楽天・バンガード・ファンド」が楽天証券のiDeCoに採用―楽天証券のiDeCoプランの魅力が増しました



これまた既に多くの投信ブロガーさんが報告していますが、バンガードのETFに投資する楽天投信投資顧問の超低コストパッシブファンド「楽天・バンガード・ファンド」シリーズが2017年2月23日から楽天証券の個人型確定拠出年金(iDeCo)プランに採用されました。

【iDeCo】2018年より年単位等でも掛金を支払うことができるようになります(楽天証券)

リリースの末尾に記載されていますが、採用されたのは「楽天・全世界株インデックス・ファンド(楽天・バンガード・ファンド(全世界株式))」と「楽天・全米株式インデックス・ファンド(楽天・バンガード・ファンド(全米株式))」の2本。いずれもバンガードのETFに投資することで超低コストを実現しています。今回のラインアップ拡充で楽天証券のiDeCoプランの魅力が一段と増したと思います。
2017年12月15日

「DCニッセイ」シリーズ2ファンドが信託報酬引き下げ―SBI証券のiDeCoの魅力が増す



既にアウターガイさんはじめ多くの投信ブロガーさんが報告していますが、ニッセイアセットマネジメントが2018年1月10日付で確定拠出年金(DC)専用インデックスファンド「DCニッセイ」リリーズの2ファンドの信託報酬を引き下げます。

確定拠出年金(DC)向けインデックスファンドの信託報酬率引下げ(投資信託約款変更)について(ニッセイアセットマネジメント)

「DCニッセイ」シリーズはSBI証券の個人型確定拠出年金(iDeCo)プランなどにラインアップされているので、SBI証券のiDeCo加入者にとって大きな恩恵です。2ファンドとも各資産カテゴリーで信託報酬が最安値となりますから、SBI証券のiDeCoプランの魅力が増したと言えそうです。私もiDeCoはSBI証券のプランで「DCニッセイ」シリーズを購入しているので非常に嬉しい。
2017年12月12日

『お金は寝かせて増やしなさい』―投資の本質を捉えた「インデックス投資原論」



インデックス投資ブロガーの第一人者である水瀬ケンイチさんの初の単著『お金は寝かせて増やしなさい』が刊行されました。さっそく読んでみたのですが、一読して驚きました。漫画が挿入されたり、分かりやすい記述は見事な「インデックス投資入門」に仕上がっているのですが、この本の値打ちはそれ以上のものだと感じたからです。それは投資の本質を捉えた解説がなされていること。つまり、本書は単なる「インデックス投資概論」ではなく、実に硬派な「インデックス投資原論」となっているのです。

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