2020年12月25日

サイレント・マジョリティは長期・分散・積立を理解している―今月の積立投資(2020年12月特定口座)

 

メリー・クリスマス! 今年は新型コロナウイルス禍で静かなクリスマスとなりましたが、それでもなんとなく気分が良いのは不思議なものです。そんな中、今年最後の積立投資を実行しました。激動の2020年ですが、ある意味で個人投資家の資産形成・運用の3原則である長期・分散・積立の有効性が証明された年かもしれません。そして、そうした原則に対する理解が若い人の間で確実に広がっているようです。

今月も買付けたファンドはいつも通りです。

【特定口座(SBI証券)】
「ニッセイ日経225インデックスファンド」
(信託報酬:税抜0.25% 信託財産留保額:なし)
「<購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド」
(信託報酬:税抜0.093% 信託財産留保額:なし)
「eMAXIS Slim新興国株式インデックス」
(信託報酬:税抜0.189% 信託財産留保額:なし)
「Funds-i新興国債券・為替ヘッジ型」
(信託報酬:税抜0.6% 信託財産留保額:0.3%)
「世界経済インデックスファンド」
(信託報酬:税抜0.5% 信託財産留保額:0.1%)
「iTrust世界株式」
(信託報酬:税抜0.89% 信託財産留保額:なし)

最近の相場の好調を受けて順調な運用が続いており、評価額は過去最高を更新しています。皮肉な話ですが、新型コロナ禍という経済危機の中にあって、かえって長期・分散・積立という3原則の強みが浮き彫りになったと言えそうです。

こうしたことは既に投資を実践している人にとっては当たり前のことなのですが、最近ではとくに若い人たちの間でも個人投資家の資産形成・運用の3原則に対する理解が高まっているそうです。フィデリティ・インスティテュート退職・投資教育研究所「ビジネスパーソン1万人アンケート」に興味深いデータがあります。

長期・分散・積立投資の理解が進む!―ビジネスパーソン1万人アンケートより(フィデリティ・インスティテュート退職・投資教育研究所)

アンケート結果によると、3原則に対する理解度が過去10年の調査で初めて50%を超えました。既に投資を実践している人だけで見れば80%を超えます。また、30代といった若い世代の理解度が高いことも注目すべきです。孔子先生が言うように、やはり「後生畏るべし」で、若い世代は明晰に物事を見ているわけです。

個人投資家にとって長期・分散・積立は投資の本筋だということは歴史的にも常識です。よくSNSなどで長期・分散・積立を揶揄する発言がタイムラインを賑わすのですが、そういった文句を言っている人は、声が大きいだけの少数派でしょう。現実は、投資の3原則を理解した人たちが若い世代を中心にサイレント・マジョリティを形成しつつあると言えるのではないでしょうか。

【ご参考】
積立投資についての入門書としては、カン・チュンドさんの『忙しいビジネスマンでも続けられる 毎月5万円で7000万円つくる積立て投資術』と星野泰平さんの『終わりで大きく儲かる「つみたて投資」』、そして水瀬ケンイチさんの『お金は寝かせて増やしなさい』が参考になります。ぜひ参照してみてください。

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