12月28日で東京証券取引所も大納会となり、米国株式市場も31日で今年の取引を終えます。ここ数年の好調な相場から一転して2018年は非常に厳しい年だったといえそうです。
日経平均は反落、終値は2万円台維持、年間ではアベノミクス相場で初の下落（ロイター）
緩和相場が終幕 世界の市場、19年はさらに混迷か リスク資産軒並み下落（「日本経済新聞」電子版）
報道にある通り、日経平均の年間騰落率は-12.1％、TOPIXの年間騰落率は-17.8％とアベノミクス相場で初の下落となります。米国株式市場も28日段階でS＆P500の年間騰落率は-7.0％。さらにリスク資産全体を見ても、先進国債券と新興国債券以外はすべてマイナスリターンとなっています。資産運用にとってはまさに我慢の1年だったといえるでしょう。そこで今年1年で資産がどれだけ増えたのか簡単に計算してみました。
昨年に続いて資産管理に活用している「マネーフォワード」を使って確認しました。（あくまで簡便な計算なので厳密な数字ではありません。また、例によって具体的な金額は書きません。白いバンに襲われるの避けなければなりませんから）。
まず、リスク資産（個別株、投資信託＜iDeCo含む＞）と無リスク資産（普通預金、定期預金）を合わせた全資産は2017年12月末との比較で4.0％増となりました。今年も給料が少し増えたのと、ボーナスが例年になく多かったことが要因です。ただ、本来ならもっと資産が増加していてもおかしくなかったのですが、結婚が決まったことで婚約指輪を買ったりと大口の支出が続き、結果的に微増に止まったということです。
また、リスク資産が大きく減っていることも効きました。こちらは前年比で1.9％増となりましたが、通常の積み立て投資やiDeCoへ拠出のほかに年末の株安で我慢しきれず、JTとキヤノンの株を新規購入したりと資金を定時とスポットで投入しています。その分を差し引きした増減率は-8.6％。かなりの減少となりました。その内訳と推移を現したグラフが次のようになります。
グラフでは株式（現物）が大きなウエートを占めますが、ここには自分が買った日米の個別株のほかに祖父から受け継いだ関西電力の株と、インデックス投資をスタートさせたときに一括投資したETF4本が含まれています。また、年金の部分はiDeCoです。
非常に厳しい結果となったわけですが、それでもリスク資産の減少率は日本株の騰落率と比べると少なく抑えることには成功しています。その理由は、リスク資産のポートフォリオのの中身が株式100％ではなく、国内債券や先進国債券、新興国債券にまで分散させているからです。やはり債券への投資というのは下落時のクッションの役割をしてくれます。
これまで上げ相場が続いたことで株式100％のポートフォリオが推奨されるケースが多かったわけですが、株式100％のポートフォリオというのは、きちんと無リスク資産を含めた資産全体でリスク管理ができていないと、今年のような下落相場で思わぬ打撃を受けることがあります。その意味では、これからは債券を含んだ分散投資の意義が再び見直されるのかもしれません。
もうひとつは、やはり積立投資の有効性が明確になった年だったといえそうです。下げ相場の中でもコツコツと積立を続けることで平均買付価格を下げながら、口数を増やすことができます。それが将来のリターンにつながると信じることのできる人は、現在の不安定な相場環境の中でも安心して正月を迎えることができるでしょう。
さて、まもなく2019年が始まります。来年は私にとっても大きな転機となる年です。2月には結婚が控えています。結婚することによって資産運用の方法も大きく変化する公算が高い。個人としての資産形成・運用だけでなく、家庭としての資産形成・運用が始まるからです。家計の収支状況も劇的に変化します。そういった中でどういった資産形成・運用が可能なのか、これからじっくりと研究していきたいと思います。
