ニッセイアセットマネジメントの低コストインデックスファンド「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」の純資産残高が8月16日段階で575億9300万円となり、一般販売されている国内の先進国株式インデックスファンドカテゴリー（DC専用ファンド、ETFを除く）で最大規模となりました。長らく純資産残高トップに君臨していた三井住友トラスト・アセットマネジメントの「SMTグローバル株式インデックス・オープン」をわずかですが上回ったことになります。「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」が2013年12月の設定から4年弱でこれだけの純資産残高を集めることができたのは、やはり複数回にわたる信託報酬引き下げなど果敢な低コスト競争を仕掛けてきた成果だと言えるでしょう。
モーニングスターの集計によると、2017年8月16日段階での一般販売されている先進国株式インデックスファンドの純資産残高上位は次のような並びになりました。
この並びは、なかなか感慨深いものがあります。私がインデックス投資を始めたのは2013年初でしたが、当時は低コストインデックスファンドシリーズといえば三井住友トラストAMの「SMT」「インデックスe」、三菱UFJ投信（現・三菱UFJ国際投信）の「eMAXIS」、野村AMの「Funds-i」が定番で、この中から気に入ったファンドを選んでポートフォリオを組むというやり方が一般的でした。
なかでも「SMT」は特別な存在感を持っていたような気がします。これは先輩ブロガーさんに教えてもらったことですが、「SMT」の旧名称である「STAM」シリーズは、ある意味で日本で初めて本格的に登場した低コストインデックスファンドシリーズだったからです。STAMシリーズの登場によって、はじめてごく普通の個人投資家でも低コストで本格的な国際分散・インデックス投資ができるようになったそうです。そのSMTシリーズの代表格が「SMTグローバル株式インデックス・オープン」でした。だから私もごく自然にこのファンドを選び、積立投資を開始したものです。
そこに颯爽と登場したのがニッセイAMの「＜購入・換金手数料なし＞シリーズ」でした。「SMT」や「eMAXIS」をさらに下回る低コストファンドの登場に、当時の投信ブロガーが大騒ぎとなったことを覚えています。さらにその後、2度にわたる信託報酬の引き下げを実施し、またまたインデックス投資家を驚かせました。その頃には私もブログをスタートさせていたので、一種の祭り状態になっていたものです。それまで「SMTグローバル株式インデックス・オープン」を積み立てていた私も、「＜購入・換金手数料なし＞シリーズ」が2度目の信託報酬引き下げを発表したときに「ニッセイ外国株式インデックスファンド」に積立商品を乗り換えました。
こうした個人的な経験を踏まえても、今回の純資産残高の逆転劇はある種の転換点なのかもしれません。先進国インデックスファンドの代表格としての地位が、「SMTグローバル株式インデックス・オープン」から「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」に名実ともに移動したと言えそうです。その原動力は、やはり徹底した低コストの追求でしょう。なにより信託報酬の引き下げが象徴するようにファンドの成長を受益者に還元する姿勢が圧倒的な支持につながっているのだと思います。
今回、「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」は一般販売されている先進国株式インデックスファンドとしては最大の純資産残高を持つファンドとなったわけですが、DC専用ファンドを含めると、まだ上には「野村外国株式インデックスファンド（確定拠出年金）」や「DIAM外国株式インデックスファンド＜DC年金＞」など純資産残高が1000億円をこえるファンドが存在します。また、一般販売されているファンドでも「たわらノーロード先進国株式」や「iFree外国株式インデックス」、そして「eMAXIS Slim先進国株式インデックス」などが果敢な低コスト競争を仕掛けてくることでしょう。そうした切磋琢磨の中で、「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」もファンドに磨きをかけ、さらなる成長を目指して欲しいと受益者のひとりとしてとして思うのです。
【余録】
ここから少し余談というか、ニッセイAMさんへのお願いです。今回、名実ともに一般販売されている先進国株式インデックスファンドのトップに立ったわけですから、これを記念して改めてコスト体系の見直しをしては。すでに現在の信託報酬水準では大幅な引き下げは難しいでしょうから、例えば「eMAXIS Slim」に対抗して「受益者還元型信託報酬」を導入してはいかがでしょう。以前にも一度、ブログで書いていますが、ぜひ挑戦して欲しいと思うのです。そうすれば、ファンドへの支持は、さらに盤石となることうけあいです。
輝き始めた「受益者還元型信託報酬」―低コスト競争の次の焦点になるのでは
