1週間ほどドイツ・フランクフルトの出張でした。ドイツに行くのは2年ぶりでしたが、あいかわらずインフレがひどい。円安のあいまって、ちょっと食事するだけで大変な出費です。欧州の物価水準を知ると、日本の物価高などしれたものです。こういう実態を知ると、やはり“インフレに負けない老後資金準備”の重要さが身に沁みます。SBI証券のオリジナルプランで拠出している個人型確定拠出年金（iDeCo）の4月買付（2026年3月拠出分）の定例報告です。
SBI証券のiDeCoオリジナルプランで買付けたファンド・商品は以下の通りです（カッコ内は信託報酬）。いつも通りのポートフォリオとなっています。
【個人型確定拠出年金（SBI証券iDeCoオリジナルプラン）】
「三井住友・DCつみたてNISA・日本株式インデックスファンド」（0.16％）
「DCニッセイ外国株式インデックス」（0.09889％）
「EXE-i新興国株式ファンド」（0.086％+投資対象ETF信託報酬0.07％程度）
「EXE-i全世界中小型株式ファンド」（0.17％+投資対象ETF信託報酬0.058％程度）
「野村外国債券インデックスファンド（確定拠出年金向け）」（0.14％）
「三菱UFJ DC新興国債券インデックスファンド」（0.34％）
「三井住友・DC外国リートインデックスファンド」（0.27％以内）
「あおぞらDC定期」
iDeCo口座の評価額は4月2日段階で累積損益率が＋113.6％となり、再び過去最高水準となりました。ここにきて株価が戻していることに加え、外貨建て資産のウエートが高いため、円安が続いていることの恩恵も継続しています。
さて、iDeCoは60歳まで原則換金できませんので、基本的に老後資金のための制度ということになります。老後資金といえば、ちょっと前に話題になった“老後資金2000万円”問題のように、いったいいくら用意すればいいのかということが議論になります。しかし、こうした議論は基本的に無意味です。なぜなら、老後にいくら必要なのかは、その人が老後にどういった生活水準を維持したいのかによって左右されるため、一般的な解がないからです。どんなに少なくても足りる人は足りるし、どんなに多くても足りない人は足りないというのが身も蓋もない現実です。
それよりも大事なのは、やはり“インフレに負けない老後資金準備”です。それだけ十分な資金を用意していても、インフレによって実質価値が毀損していては元も子もありません。結局、iDeCoにしてもポートフォリオに株式のようなリスク性資産を組み込む必要があるのは、この理由によるわけです。日本は長らくデフレが続いていましたから、どうしてもこの点が看過されがちで、“金額”ばかりが問題になります。でも、金額などほとんど問題ではありません。それよりもインフレ率を加味した実質価値＝購買力をようやって準備するのかというのが、とくに長期運用が前提となる老後資金の準備では大切になるのです。
日本もようやくインフレ基調（といっても欧米などと比べると実にマイルドです）となりましたから、これまで以上に“全体額”ではなく“実質的価値＝購買力”に視点を置いた老後資金の準備というのが求められるようになるのは間違いなさそうです。
