毎年のことですが9月~10月は仕事の繁忙期のため、ブログの更新頻度もガタ落ちの今日この頃。そんな忙しい中でも、しっかりと老後資金の準備ができるのが個人型確定拠出年金(iDeCo)の素晴らしい点です。10月の買付(9月拠出分)も無事に約定していました。そんなメリットの多いiDeCoですが、一部に制度の本義を誤解した議論があります。これは非常に重要なことですが、iDeCoはあくまで公的年金(国民年金・厚生年金)を補完する制度だということです。
SBI証券のiDeCoオリジナルプランで買付けたファンド・商品は以下の通りです(カッコ内は信託報酬)。いつも通りのポートフォリオとなっています。
「三井住友・DCつみたてNISA・日本株式インデックスファンド」(0.16%)
「DCニッセイ外国株式インデックス」(0.189%)
「EXE-i新興国株式ファンド」(0.23%+投資対象ETF信託報酬0.1095%程度)
「EXE-iグローバル中小型株式ファンド」(0.23%+投資対象ETF信託報酬0.075%程度)
「野村外国債券インデックスファンド(確定拠出年金向け)」(0.14%)
「三菱UFJ DC新興国債券インデックスファンド」(0.34%)
「三井住友・DC外国リートインデックスファンド」(0.27%以内)
「あおぞらDC定期」
累積損益率は10月20日段階で+15.6%と順調に回復しています。新規の拠出分も含めてですが、累積の評価額は過去最高を更新しました。“コロナ・ショック”も乗り越えて、順調に資産の積み上げが進んでいます。
さて、そんなiDeCoですが、いまだに一部で誤解があり、それに基づいたメディアの報道も後を絶ちません。例えば次のようなものは、ひとつの典型です。
公的年金を増やすためにあくせくするより、一刻も早く「iDeCo」を始めたほうがいい理由(DIAMOND online)
筆者は税理士のようですが、それならiDeCoによる“節税効果”をあまり言いすぎるのはいかがなものか。iDeCoによる“節税効果”というのは正確には“課税繰り延べ”です。なので、受給時に退職所得控除や公的年金等控除が使えたとしても、多額の退職金や企業年金などを受け取る人には、それほど大きな節税メリットはありません。この点はブログでも以前に何度か指摘しました。
iDeCo(個人型確定拠出年金)をすすめるために、公的年金保険を否定したり、誤った知識を流したりするのはやめてほしいですよね。iDeCoはあくまでも公的年金(や退職金制度)に上乗せしてリタイア後の資金を作っていく制度です。
— 竹川美奈子 (@minakotakekawa) 2020年10月21日
iDeCoに加入する場合、金融機関によって手数料や商品ラインアップが異なることに注意が必要です。現在、iDeCoプランの選択肢としてお薦めなのは運営管理手数料が無条件無料で低コストインデックスファンドをそろえるSBI証券セレクトプラン、楽天証券、マネックス証券、松井証券、イオン銀行です。iDeCoへの加入を検討している人は、これら金融機関のプランを研究することをお勧めします。いずれもネットから無料で資料請求できます。⇒SBI証券確定拠出年金プラン、楽天証券確定拠出年金プラン
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