サテライトポートフォリオで少しだけ積立投資しているピクテ投信投資顧問の低コストアクティブファンド「iTrust世界株式」の2019年1月次運用報告が出たので定例ウオッチです。「iTrust世界株式」の1月の騰落率は＋5.38％、参考指数であるMSCIワールド・インデックス（ネット配当込み）の騰落率は＋6.10％と、参考指数に対して若干のアンダーパフォームとなりました。厳しい相場が続いていた2018年から一変し、19年は反騰で始まりました。こうした中、ピクテはとくに新興国株式の割安感が著しく、魅力的だと指摘しています。
18年12月の大幅下落から一転して、19年1月は相場が大きく反発しました。米中通商交渉の進展への期待や米連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長が金融政策を柔軟に運用する姿勢を示したことで米国の利上げ休止観測が高まったこと、中国が景気刺激策実施を示唆したことなどが背景にあります。業種別では全ての業種が上昇し、18年12月に大きく下落した資本財・サービスや一般消費財・サービス、金融などが大きく上昇する一方、公益や生活必需品などディフェンシブ銘柄とされる業種は相対的に小幅上昇にとどまっています。
「iTrust」の受益者に配信されるピクテの機関投資家向けレポート「Barometer」の2019年2月号も配信されました。相場はやや好転していますが、ピクテの景気循環分析は、先進国の経済成長鈍化を示唆しており、先行きに対して引き続き慎重な見方を崩していません。とくに米国株は割高感が強く、アンダーウェイトを推奨しています。
一方。割安な地域も散見されます。先進国では英国株、そして新興国株式です。新興国の経済成長がその他地域と比べて良好であり、新興国株式のバリュエーションも割安で魅力的。そこにFRBの利上げの一時停止や中国の景気対策などが好材料となります。私のように新興国投資が好きな者からすると18年はひどい年でしたから、ぜひとも19年は反転して欲しいものです。そういった期待も含めて、今のうちにしっかりと仕込んでおきたいと思いました。
そのほか、ピクテでは現在の相場環境においてディフェンシブ銘柄に焦点を当て、セクター・アロケーションを見直すことも提唱しています。ここ数年はハイテクや情報セクターを中心にグロース銘柄にばかり脚光が当たり、生活必需品セクターなどディフェンシブ銘柄は看過されやすかったのですが、19年は一転して注目されるかもしれません。
こうしたことも含めてさ、やはり19年は状況が一変する年になるような気がします。こういったときほど分散投資の重要性も改めて見直されることになるのではないでしょうか。
【ご参考】
ピクテ投信投資顧問の「iTrust」シリーズはネット証券を含む販売会社で購入できるほか、「iTrust世界株式」と「iTrust日本株式」は楽天証券のiDeCo（個人型確定拠出年金）プランにもラインアップされています。⇒楽天証券確定拠出年金プラン
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