既にアナウンスはされていましたが、みずほ銀行で保有している「i-mizuho東南アジア株式インデックス」の繰上償還（予定）のお知らせが届きました。個人的に気に入っていたファンドであり、他に代替商品もないインデックスファンドなので繰上償還は実に残念です。そこで今回は、保有するインデックスファンドが繰上償還されたらどうするかについて私の考えを書いてみようと思います。
当然のことですが、ファンド資産の実質的所有者は受益者ですから、運用会社は投資信託を勝手に繰上償還することはできません。受益者が保有口数に応じて議決権を有しており、繰上償還の提案に対して賛否の議決権を行使することになります。今回の場合も、議決権行使書面が同封されていました。
やはり受益者はきちんと議決権を行使すべきだと考えます。繰上償還に不服があるなら、きちんと「反対」と投票すべき。そうやって自分の意見を運用会社に伝えるのは受益者としての最低限の責任だと思うからです。とくに繰上償還というのは受益者にとって予期せぬ負担（運用効率の低下や課税負担）を発生させる行為です。だから受益者がきちんと運用会社に対して不満の声を届けることは、投資家としての大切な振る舞い方だと思います。だから結果はどうであれ今回は「反対」で議決権を行使します。
問題は繰上償還が正式に決定した場合です。アクティブファンドの場合、繰上償還が提案された段階から大幅な資金流出が起こる危険性があり、これが運用成績に悪影響を及ぼすことがあります。なので速やかに売却して資金を引き上げるというのが私の考え。しかし、インデックスファンドの場合は基本的に運用が終了するまで指数に連動した運用成績となるはずですから、早めに売却しても、繰上償還まで保有を続けても大差はないでしょう。
しかし、「信託財産留保額」が設定されているファンドの場合は要注意です。償還前に売却してしまうと信託財産留保額を取られてしまいますが、償還まで待てば信託財産留保額が取られないので余計な損失を防ぐことができます。ちなみに「i-mizuho東南アジア株式インデックス」の場合、信託財産留保額は0.3％ですから意外と大きい。なので今回は繰上償還が決まっても慌てて売却せずに、償還まで保有を続けようと思います。
悲しいことですが、長期投資において保有ファンドが繰上償還されるのは避けられない面があります。運用会社もボランティアでファンドを運営してるわけではありません。採算の悪いファンドは、常にリストラの危険性があるのです。ですから繰上償還が正式に決まれば、変に感情的にならずに淡々と処するしかないとも言えます。
そして、やはりファンド選びにおいて純資産残高や新規の資金流入が少ないファンドは避けるべきだという基本を確認すべきでしょう。ましてや最近はインデックスファンドの低コスト化が進んでいますから、運用会社の収益性も低下せざるを得ません。だから、以前よりも純資産残高の規模が低迷するインデックスファンドが繰上償還される可能性は高まったのかもしれません。そういうこともファンド選びの際には頭の片隅に入れておくことが必要なのでしょう。
【スポンサードリンク・関連コンテンツ】